◆SH3530◆eスポーツを巡るリーガル・トピック 第7回 eスポーツとフェアプレイ(3)――チート行為と法律――その他の法令や利用規約を巡る論点 長島匡克(2021/03/15)

eスポーツを巡るリーガル・トピック

第7回 eスポーツとフェアプレイ(3)――チート行為と法律
その他の法令や利用規約を巡る論点

TMI総合法律事務所

弁護士 長 島 匡 克

 

  1. 第 1 回 eスポーツを巡るリーガル・トピックの検討の前提として
  2. 第 2 回 eスポーツと著作権(1)――ゲームの著作物性とプレイ動画
  3. 第 3 回 eスポーツと著作権(2)――eスポーツの周辺ビジネスとゲームの著作権
  4. 第 4 回 eスポーツと著作権(3)――eスポーツ選手と著作権
  5. 第 5 回 eスポーツとフェアプレイ(1)――ドーピング等
  6. 第 6 回 eスポーツとフェアプレイ(2)――チート行為と法律――著作権を中心に
  7. 第 7 回 eスポーツとフェアプレイ(3)――チート行為と法律――その他の法令や利用規約を巡る論点
  8. 第 8 回 eスポーツにおける契約上の問題点(1)――大会参加契約・スポンサー契約・未成年との契約
  9. 第 9 回 eスポーツにおける契約上の問題点(2)――eスポーツにおける選手契約
  10. 第10回 eスポーツに係るその他の問題(eスポーツとSDGs等)

 

1 チート行為と著作権以外の法律問題

 一部のチート行為については著作権法で捕捉できることは前回述べたが、著作権法の他にも、ゲームの提供方法や、チート行為の内容に応じて、不正競争防止法違反(技術的制限手段回避装置提供)、電子計算機損壊等業務妨害(刑法234条の2第1項)、電子計算機使用詐欺罪(同法246条の2)、私電磁的記録不正作出・同供用(同法161条の2第1項・第3項)、偽計業務妨害罪(同法233条)、不正アクセス行為の禁止等に関する法律(以下「不正アクセス禁止法」という。)違反等に該当する場合もある。紙幅の関係で全ての検討は困難のため、以下の3つの規制を紹介する。

⑴ 不正競争防止法(技術的制限手段回避装置提供)

 不正競争防止法は、技術的制限手段により制限されているコンテンツの視聴や記録、プログラムの実行、情報の処理を可能とする(技術的制限手段の効果を無効化する)装置、プログラム、指令符号、役務を提供等する行為を不正競争(不正競争防止法2条1項17号・18号)とし、その行為者を民事上の損害賠償請求(民法709条)及び差止請求(不正競争防止法3条1項)並びに刑事罰(同法21条2項4号)の対象としている。技術的制限手段とは、音楽・映画・写真・ゲーム等のコンテンツの無断コピーや無断視聴を防止するための技術であり、コピーコントロール技術とアクセスコントロール技術を含む概念である(同法2条8項)。

 例えば、特定のゲーム機に対応する正規のゲームソフトを記録した記録媒体のみに対してゲーム機が起動するように制限をかけるなど、ゲームにおいては技術的制限手段が付されており、それを回避する行為は不正競争となる。裁判例でも、インターネットからダウンロードした違法コピーソフトをニンテンドーDSで起動させることができる「マジコン」と呼ばれる機器を輸入・販売する行為が民事上の不正競争と認められている。

⑵ 電子計算機損壊等業務妨害罪

 電子計算機損壊等業務妨害罪は、人の業務に使用するコンピュータ若しくは電磁的記録を損壊し、若しくはコンピュータに虚偽の情報・不正な指令を与えること、またその他の方法で、動作阻害を生じさせ、コンピュータにより遂行される業務を妨害する行為を罰する。そのため、同罪の適用には、「人の業務に使用するコンピュータ」の存在が必要である。したがって、これが存在するオンラインゲームには適用され得るが、オフラインゲームではプレイヤー自身のコンピュータが動作阻害を起こすのみであるから、「人の業務に使用する」という要件を満たさず、同罪は適用されないことになる。実際の事案としては、具体的な行為態様は明らかではないものの、2014年に、FPSのゲームにおいて運営会社の定めた規約に違反して空中からや壁越しに狙撃できたり、敵の頭部が巨大化して狙いやすくなったりする本来は存在しない計37種類のチートツールを独自に開発して販売し、収益を上げていた少年3人が電子計算機損壊等業務妨害罪で書類送検された事例がある。

⑶ 不正アクセス禁止法

 不正アクセス禁止法は、不正アクセス行為や、不正アクセス行為につながる識別符号(IDやパスワード等)の不正取得・保管行為、不正アクセス行為を助長する行為等を禁止する。不正アクセス行為とは、IDやパスワード等によりアクセス制御機能が付されている情報機器やサービスに対して、他人のID・パスワード等を入力したり(識別符号窃用型)、脆弱性を突いたり(セキュリティ・ホール攻撃型)などして、利用権限がないにもかかわらず、不正に利用できる状態にする行為をいう(不正アクセス禁止法2条4項)。不正アクセス行為は、刑事罰の対象である(同法11条、3条)。

 2019年の不正アクセス禁止法違反事件の検挙状況を見ると、識別符号窃用型での摘発例が99.7%であり、不正に利用されたサービス別の内訳では「オンラインゲーム・コミュニティサイト」が最も多い(224件/785件)。このデータは、オンラインゲームにおける不正アクセス(特に識別符号窃用型)への対策が重要であることを如実に示している。

⑷ 小括:チート行為への法律に基づく対策の限界と「契約」での対策の重要性

 チート行為の内容は多岐にわたる上、法律で規制可能な場合も限定的であるため、全てのチート行為が何らかの法律に抵触するものではない。例えば、(技術的な仕組みによって一概には言えないものの)ボッティングやオートエイム、ストリームスニッピングなどは、法律の定める要件に該当せず、何らかの法規制の対象になるものではないように思われる。しかしながら、チート行為はゲームバランスを崩しゲームの魅力を失わせ、健全なプレイヤーがゲームから離れる原因となるのみならず、公平公正な競争環境の確保というスポーツとしての価値を根源から揺るがす行為であり、決して許されるものではない。そこで重要となるのは、チート行為への「契約」における規制である。

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(ながしま・まさかつ)

2010年早稲田大学法務研究科修了。2011年に弁護士登録。2012年からTMI総合法律事務所勤務。スポーツ・エンタテインメントを中心に幅広く業務を行う。2018年にUCLA School of Law (LL.M.)を終了。その後、米国・ロサンゼルス所在の日系企業及びスウェーデン・ストックホルム所在の法律事務所での研修を経て帰国。2020年カリフォルニア州弁護士登録。米国Esports Bar Association(EBA)の年次総会でパネリストとして登壇するなど、日米のeスポーツに関する知見を有する。eスポーツに関する執筆は以下のとおり(いずれも英語)。

TMI総合法律事務所 http://www.tmi.gr.jp/

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