◆SH3516◆eスポーツを巡るリーガル・トピック 第5回 eスポーツとフェアプレイ(1)――ドーピング等 長島匡克(2021/03/08)

eスポーツを巡るリーガル・トピック

第5回 eスポーツとフェアプレイ(1)――ドーピング等

TMI総合法律事務所

弁護士 長 島 匡 克

 

  1. 第 1 回 eスポーツを巡るリーガル・トピックの検討の前提として
  2. 第 2 回 eスポーツと著作権(1)――ゲームの著作物性とプレイ動画
  3. 第 3 回 eスポーツと著作権(2)――eスポーツの周辺ビジネスとゲームの著作権
  4. 第 4 回 eスポーツと著作権(3)――eスポーツ選手と著作権
  5. 第 5 回 eスポーツとフェアプレイ(1)――ドーピング等
  6. 第 6 回 eスポーツとフェアプレイ(2)――チート行為と法律――著作権を中心に
  7. 第 7 回 eスポーツとフェアプレイ(3)――チート行為と法律――その他の法令や利用規約を巡る論点
  8. 第 8 回 eスポーツにおける契約上の問題点(1)――大会参加契約・スポンサー契約・未成年との契約
  9. 第 9 回 eスポーツにおける契約上の問題点(2)――eスポーツにおける選手契約
  10. 第10回 eスポーツに係るその他の問題(eスポーツとSDGs等)

 

1 eスポーツとフェアプレイの精神

 「スポーツマンシップに則り、正々堂々と戦うことを誓います。」――このような選手宣誓を一度は耳にしたことがあると思うが、スポーツの根幹は、フェアプレイの精神にある。スポーツ界において、その公平性(インテグリティともいわれる。)を担保するために、試行錯誤がなされ、様々なルールが存在する。eスポーツも「スポーツ」と分類され、かつ多額の賞金の対象となる以上、フェアプレイすなわち公平公正な競争環境の確保が重要になる。

 日本ではギャンブル(賭博)は原則的に違法であるが、米国、英国などをはじめ合法な国は存在し、eスポーツもギャンブルの対象になっていることもあるため、世界的には公正公平な競争環境の確保は極めて重要な論点である。eスポーツにおいても、⑴従来型スポーツにおける様々なフェアプレイに関するルール・議論を参考に制度設計を行うべきであるし、さらには、⑵eスポーツがオンラインで行われることも多いことから、オンラインゲームに対するチート行為への対応を参考に、検討が必要になるだろう。

 本連載では、第5回として、⑴の従来型スポーツにおけるフェアプレイに関するルールのeスポーツへの適用について検討し、第6回、第7回において⑵eスポーツ特有のチート行為に対する法的な検討等を行うこととしたい。

 

2 従来型スポーツにおけるフェアプレイに関するルール

⑴ ドーピング

  1.  ア ドーピングとは
  2.    スポーツ基本法2条8号においてドーピングの防止の重要性が謳われているように、従来型スポーツにおけるフェアプレイに関するルールの最たるものはドーピングに関するルールである。ドーピングに関連して、ロシア選手団が東京オリンピック・パラリンピックを含む2022年12月までの主要大会の出場資格がはく奪されるなど、ドーピングがスポーツにおいて極めて重要視されていることは一般に広く知れ渡っているのではないかと思われる。
  3.    ドーピングとは、パフォーマンスを向上させるための物質を使用することをいい、オリンピック等のトップアスリートが集う大会では、世界アンチ・ドーピング機構(World Anti-Doping Agency: WADA)が定める世界アンチ・ドーピング規程(WADA規程)を遵守することが求められる。日本においてはWADAの国内組織として日本アンチ・ドーピング機構(Japan Anti-Doping Agency: JADA)が設立され、WADA規程に準拠して日本アンチ・ドーピング規程(JADA規程)が整備されている。もっとも、全てのスポーツリーグや大会において同ルールが採用されているわけではなく、例えばアメリカのNFL、NBA、MLB、NHLの4大プロリーグや、日本のプロ野球などは、これらのルールは準拠せず、独自のルールを定めている。
     
  4.  イ eスポーツにおけるドーピング
  5.    eスポーツにおいては、リアルスポーツのように筋力を増強するステロイドのような薬物の使用は問題になりにくいが、全く無縁ではない。実際の例として「Counter-Strike: Global Offensive」のプロプレイヤーが試合で「アデラール」という薬を服用したことを認めるという事件があった。アデラールは、ADHD(注意欠陥・多動性障害)の治療に使用される薬であり、長時間集中力を維持するために役立つとされている。そのため、アデラールの服用は長時間の集中力が必要とされるeスポーツにおいて、競争上の有利性をもたらすことになる。このように、eスポーツにおいても、ドーピングの規制は公平公正な競争環境の確保のために必要である。現にFIFAのeWorld CupやドイツのESLがWADA規程に従って規制している。また、JeSUも2022年に中国・杭州で開催されるアジア大会への日本代表選手の送り出しを可能とするために、JADAに加盟した。
     
  6.  ウ ドーピングに関するルール
  7.    WADA規程におけるドーピングに係る禁止薬物は多岐に及び、そのルールは厳格に適用される。選手は、自身が禁止物質を摂取しない責務を負っており、選手の尿から禁止物質が検出されれば、選手の使用に関しての意図、過誤、過失又は使用を知っていたことの立証なく、アンチ・ドーピング規則違反を構成する(WADA規程2.1.1条)。そのため、選手としては摂取した物質が禁止物質であることを「知らなかった」ではすまされない。また、その制裁も個人成績の自動的失効(同規程9条)や、資格停止措置(同規程10.2条)等重大である。したがって、ドーピングの物質の把握や、居場所情報関連義務を含むWADA規程上の義務の履行、治療目的使用に係る除外措置(Therapeutic Use Exemptions: TUEs(同規程4.4条))の手続の実践、スポーツファーマシストの利用などeスポーツ選手もそのルールを正確に理解し、細心の注意を払い規程を遵守する必要がある。
  8.    もっとも、eスポーツにおいて、WADA規程またはJADA規程が適用される大会は、本稿執筆時においては依然限定的であり、国内外ともに薬物の利用禁止等の一般的な規定が定められているに留まる場合が多い。その場合、検査の実行、ドーピング違反との判断、制裁の決定における適正手続をどのように保障するのか、また、これらに関する紛争等の解決手段をどうするのかなどの課題は残っているように思われる。

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(ながしま・まさかつ)

2010年早稲田大学法務研究科修了。2011年に弁護士登録。2012年からTMI総合法律事務所勤務。スポーツ・エンタテインメントを中心に幅広く業務を行う。2018年にUCLA School of Law (LL.M.)を終了。その後、米国・ロサンゼルス所在の日系企業及びスウェーデン・ストックホルム所在の法律事務所での研修を経て帰国。2020年カリフォルニア州弁護士登録。米国Esports Bar Association(EBA)の年次総会でパネリストとして登壇するなど、日米のeスポーツに関する知見を有する。eスポーツに関する執筆は以下のとおり(いずれも英語)。

TMI総合法律事務所 http://www.tmi.gr.jp/

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