◆SH3497◆eスポーツを巡るリーガル・トピック 第3回 eスポーツと著作権(2)――eスポーツの周辺ビジネスとゲームの著作権 長島匡克(2021/02/22)

eスポーツを巡るリーガル・トピック

第3回 eスポーツと著作権(2)――eスポーツの周辺ビジネスとゲームの著作権

TMI総合法律事務所

弁護士 長 島 匡 克

 

  1. 第 1 回 eスポーツを巡るリーガル・トピックの検討の前提として
  2. 第 2 回 eスポーツと著作権(1)――ゲームの著作物性とプレイ動画
  3. 第 3 回 eスポーツと著作権(2)――eスポーツの周辺ビジネスとゲームの著作権
  4. 第 4 回 eスポーツと著作権(3)――eスポーツ選手と著作権
  5. 第 5 回 eスポーツとフェアプレイ(1)――ドーピング等
  6. 第 6 回 eスポーツとフェアプレイ(2)――チート行為と法律――著作権を中心に
  7. 第 7 回 eスポーツとフェアプレイ(3)――チート行為と法律――その他の法令や利用規約を巡る論点
  8. 第 8 回 eスポーツにおける契約上の問題点(1)――大会参加契約・スポンサー契約・未成年との契約
  9. 第 9 回 eスポーツにおける契約上の問題点(2)――eスポーツにおける選手契約
  10. 第10回 eスポーツに係るその他の問題(eスポーツとSDGs等)

 

 eスポーツの発展に伴い、その周辺ビジネスも盛り上がりを見せている。eスポーツの周辺ビジネスにおいても、eスポーツのプレイにおいてゲームという著作物の利用を伴うことになるため、著作権への留意は不可欠である。今回は、①eスポーツカフェやバー(以下「eスポーツカフェ」という。)といったeスポーツを楽しめる場の提供に係るビジネス、及び②eスポーツのプレイ技術を向上させるためのeスポーツスクールに係るビジネスを例にして、これらのビジネスとゲームの著作権との関係を検討してみたい。

 

1 eスポーツカフェでの利用

⑴ eスポーツカフェでのゲーム利用と著作権

 eスポーツカフェが店舗において高性能のゲーミングPC等のeスポーツ用の機器を設置し、利用者は当該機器でeスポーツタイトルを楽しめる場を提供する営業が増加している。これらのeスポーツカフェが、ゲーム会社の許諾なく、ゲームタイトルを利用者にプレイさせることは、著作権法上の問題を生じさせる可能性がある。

 すなわち、eスポーツカフェにおいては、一定の人気ゲームタイトルが店舗に設置してある高性能ゲーミングPCに店舗側であらかじめインストールされている場合が多い。そうだとすれば、eスポーツカフェという営業で利用する目的での複製は、ゲームタイトルのライセンス契約においては認められたライセンス条件でないことが一般的であり、個人使用目的の複製に係る規定(著作権法30条1項。以下「法」という。)の適用はないことから、複製権(法21条)の侵害が生じ得る。

 なお、店舗によっては予めインストールされていないゲームタイトルは利用者においてインストール可能であるとされている場合もある。この場合の複製の主体は店舗か利用者かで争いになり得るだろう。

⑵ eスポーツカフェがゲームの上映権を侵害するか

 これに加えて、「著作物を公に上映する」ことに関し上映権(法22条の2)の問題も生じ得る。「公に」とは、不特定の者又は特定多数の者を意味し、「上映」とは、著作物(公衆送信されるものを除く。)を映写幕その他のものに映写することを意味する(同法2条1項17号)。そのため、ゲーム会社の許諾なくeスポーツカフェ内でeスポーツ大会等を開催し、ゲーム影像を不特定多数が視聴可能なスクリーンに映写する場合は、上映権侵害となることは異論がないであろう。

 一方で、eスポーツカフェの利用者個人に割り当てられたPC等において、当該ゲームタイトルが上映される場合、eスポーツカフェがゲームに係る上映権を侵害するか否かは、①そもそもゲームタイトルのプレイにより上映行為を行っている主体は利用者であるが、eスポーツカフェもその主体と評価できるか(侵害主体論の解釈問題)、または②その上映主体はeスポーツカフェであるとしても、上映の相手方が利用者個人のみであることが「公に」の要件を充足するか(「公に」の解釈問題)、という点について議論になりうる。

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(ながしま・まさかつ)

2010年早稲田大学法務研究科修了。2011年に弁護士登録。2012年からTMI総合法律事務所勤務。スポーツ・エンタテインメントを中心に幅広く業務を行う。2018年にUCLA School of Law (LL.M.)を終了。その後、米国・ロサンゼルス所在の日系企業及びスウェーデン・ストックホルム所在の法律事務所での研修を経て帰国。2020年カリフォルニア州弁護士登録。米国Esports Bar Association(EBA)の年次総会でパネリストとして登壇するなど、日米のeスポーツに関する知見を有する。eスポーツに関する執筆は以下のとおり(いずれも英語)。

 

TMI総合法律事務所 http://www.tmi.gr.jp/

TMI総合法律事務所は、新しい時代が要請する総合的なプロフェッショナルサービスへの需要に応えることを目的として、1990年10月1日に設立されました。設立以来、企業法務、M&A、知的財産、ファイナンス、労務・倒産・紛争処理を中心に、専門化と総合化をさらに進め、2021年1月1日現在、弁護士494名、弁理士85名、外国弁護士37名の規模を有しています。クライアントの皆さまとの信頼関係を重視し、最高レベルのリーガルサービスを提供できるよう努めております。




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